後払いアプリ現金化の審査や在籍確認についてまとめました。

後払いアプリ現金化に審査はなし！

結論から述べますが、後払いアプリの”現金化”に審査は必要ありません。
ただし、後払いサービスの登録時や支払い時に審査が必要になる場合があります。
この記事では後払いアプリの審査や在籍確認の有無について解説します

後払いサービス登録時の審査とは

先ほど後払いサービスの登録時に審査が必要になる場合があると述べましたが、後払いアプリサービスの利用審査はクレジットカードや消費者金融などに比べて非常に柔軟です。

中には、審査なしで登録できるアプリもあります。
※ただし、決済時の与信審査が必要になることがほとんど。

審査なしで登録できるアプリ

登録時に審査なしでOKなアプリを紹介します。

Paidy

後払いアプリの代表格といっても過言ではないpaidyですが、いくつかのプランに分かれており、一番オーソドックスなプランであれば審査なしでサービスを利用できます。

※３・６回あと払いやペイディカード等のご利用には、本人確認の手続き後に審査があり、その結果によって一部サービスがご利用いただけない場合があります。

atone

後払い決済アプリであるatoneは審査や書類手続きがありません。
利用の開始に必要なのはネットでのSMS認証のみになっています。
ただし、決済ごとに与信審査が必要になり、その時に決済が止められる可能性があります。

バンドルカード

バンドルカードもまた審査不要で利用できるアプリです。
後払い決済機能である「ぽちっとチャージ」を利用する際には、上記のatone同様、決済ごとの与信審査が必要です。

審査はないが本人確認は必要

これらの後払いサービスは審査なしで利用が可能ですが、本人確認はかならず必要になるので注意しましょう。
スムーズに登録を進めるために、あらかじめ利用するアプリの公式サイトを確認して使える身分証明書を確認・準備しておくとよいでしょう。

後払いアプリに在籍確認が必要ない理由

後払いアプリは在籍確認が存在しないので誰にもばれずに利用が可能です。

そもそも在籍確認とは？

在籍確認とは、利用者の支払い能力の有無を見極めるために行います。
勤務先などの情報を確認し、ユーザの提供した情報に嘘がないかどうかを確認し信用情報を適切に判断します。

消費者金融などを取り締まる貸金業法では年収の3分の1までの借入しかできないという決まりがあり、それに関する情報を判断するためにも在籍確認が必要になってきます。

実は後払いアプリには現在、貸金業法を含め該当する法律がありません。
ぱっと思いつく上で関係がありそうな法律は以下の3つがあげられます。

しかし、後払いアプリのサービスは以上のどの法律にも該当しません。
そのため、厳重な審査や在籍確認が必要ないのです。
ただし、今後法整備がされて規制されたり、審査が厳しくなっていく可能性は大いに考えられます。

後払いアプリは未成年でも利用可能

後払いアプリの中には未成年でも利用可能なものがいくつか存在します。
ただし、そのいずれも保護者の同意が必要など、条件が設けられています。
２つのアプリを例として紹介します。

NP後払い

NP後払いのご利用に年齢制限はありません。ただし未成年の方は、必ず親権者（法定代理人）の同意を得てご利用ください。

NP後払い

ぽちっとチャージは以前は13歳から利用することが可能でした。
しかし、2023年12月4日に規約が変更されました。

ポチっとチャージの対象年齢が変更されました。
変更内容
ポチっとチャージの対象年齢を満18歳以上とする

以上を考えると、未成年単独での利用は難しいと考えたほうがいいでしょう。

現金化の際は基本的に審査なし

以上で述べた通り、アプリの登録時・決済時に審査が必要なものの、現金化業者に申し込む時は基本的に審査は必要なく、本人確認のみでOKなことがほとんどです。

しかし注意書きとして「弊社判断でご利用をお断りさせていただく場合もございます。」という記載がある業者も多く、あまりにも信用情報に難のあるユーザーの場合は利用ができない可能性もあります。

後払いアプリの利用の流れについてより詳細な手順を知りたい方はぜひ以下の記事もあわせてご覧ください。

まとめ

後払いアプリの現金化における審査や在籍確認について解説しました。

現金化業者への申し込みにおいては基本的に審査が不要で、本人確認のみで可能ですが、信用情報に難のあるユーザーには注意が必要です。
安心して後払いアプリを活用するために、事前に自分の状況をしっかりと確認しておきましょう。